2020~2021年は、これまで予想をしなかった出来事が起きたこの1年の間で、私たちの日常が大きく変わった一年でした。それに伴い広告に振れるタッチポイントなども変化し、これまで想定していたマーケティングの戦略など大きく変化し柔軟な対応、適応を余儀なくされました。
またこの変化によって、これまでの常識が大きく変わり当たり前だったマーケターの感覚や、概念も変化せざる終えなくなり、改めて媒体の使い方やタッチポイントの設計を検討しなおす必要がでています。それをチャンスととらえられるかは、マーケターの腕のみせどころになります。
もくじ
新型コロナによる環境変化によって変わった人々の生活によってマーケティングもそれに合わせて変えていく必要があり、その変化のインサイトに応じたマーケティングの手法が重要になってきます。
そういった背景を踏まえて、以下の6つののマーケティング施策をご提案します。
コロナ禍によって、外出自粛などリアル店舗に出かけることができない状況が続くことで、買い物は一気にECサイトで行うものになりました。米国ではパンデミック以前と比べて同期間でのオンライン小売販売が30パーセントも増加するなど、Eコマースにおける需要が高まっています。
新型コロナによって、実店舗での買い物ができなくなった分、ECサイトを利用するようになった新たな顧客は40%も増加。デジタルチャネルでの新たな顧客の開拓は大きなチャンスとなっています。
外出自粛の期間中に、新たに1つ以上のオンラインショッピングを利用したい。と回答した人は53%だったというアンケートもあります。
こういったアンケート結果からもわかるように、パンデミックによって人々はオンラインでの買い物体験を前向きにとらえています。こうした状況からデジタルチャネルでのマーケティングは非常に重要なものになっており、とくにデジタル広告への出稿は重要なものになっています。
コンテンツマーケティングやディスプレイ広告、リターゲティングとの組み合わせなど、デジタル広告の出稿における目的の達成は、改めてポテンシャルが高くなっていると言えます。
ここでいうブランディングは、広告の掲載の際に気を付けなければいけないブランドセーフティです。
これはフェイクニュースやアダルトサイト、ヘイト記事などに自社の広告を表示させないということが重要になってきます。イメージを損ねてしまうメディアやコンテンツと一緒に自社の広告を配信しない、もしくは制御できるテクノロジーの導入などは非常に重要になってきます。
コミュニティとのコミュニケーションはこれからさらに重要になってきます。
どのようなSNSが自社のマーケティングに最適なのか、というのは取捨選択が必要になっており、より効果の高い、さらにコミュニティにとって、最適なSNSに焦点を絞った、コミュニティとより深いコミュニケーションを取っていくことが、重要になってくることは間違いありません。
外出自粛の期間中に、新たに1つ以上のオンラインショッピングを利用したい。と回答した人は53%だったというアンケートもあります。こういったアンケート結果からもわかるように、パンデミックによって人々はオンラインでの買い物体験を前向きにとらえています。こうした状況からデジタルチャネルでのマーケティングは非常に重要なものになっており、とくにデジタル広告への出稿は重要なものになっています。
コンテンツマーケティングやディスプレイ広告、リターゲティングとの組み合わせなど、デジタル広告の出稿における目的の達成は、改めてポテンシャルが高くなっていると言えます。
オフラインでのコミュニケーションが難しくなったこともあり、オンラインでの動画のコミュニケーションは今後さらに重要になってきます。新規の顧客を引き寄せるウェビナーを開催したり、これまでホワイトペーパーを使っていたコンテンツなどは、動画で配信されるようにります。また、動画だけではなく、音声のみというコンテンツでも十分です。
今後はテキストを読んで理解する。というこれまでのコミュニケーションが、動画や音声に代わっていくことは確実となります。
海外などでは、特に重要視されているSDGs。環境貢献や社会貢献などを意味するESGなど持続的に社会に貢献していける企業、という概念は今後も普及していきます。
特に上場企業などは概念の問題だけでなく、そのような活動を行っていないと株主からの評価が得られない、取引さえできなくなる、というモラルのようなものになり、常識の価値感が全く変わった世界が訪れるので、非常に重要な活動になってきます。
コロナの収束はまだまだ見通せてはいませんが、明らかに人々の価値観や行動が変わってきたことは事実です。それらを受け止めて、これまでのマーケティングから生かせるものと新たなインサイトを探っていく部分を、マーケターひとりひとりが考えることが、企業の新たなマーケティングの施策に繋がっていくと考えています。